２月１日（水）～３日（金）の３日間、パシフィコ横浜で首都圏最大級の工業技術・製品総合見本市「テクニカルショウヨコハマ 2023」を開催します。
第44回目を迎える今回は、759社・団体が出展し、小間数573小間とコロナ禍以降、最大規模となります。注目コーナーが多数ございますので、ぜひお越し下さい。
１ 開催概要
(1)会期：２月１日（水）～２月３日（金）の３日間、各日 10：00 ～17：00
(2)会場：パシフィコ横浜 展示ホールＡ・Ｂ・Ｃ（横浜市西区みなとみらい１-１- １）
(3)出展分野：ニューWorking・Life スタイル/カーボンニュートラル、DX・ AI ・ IoT 、加工技術、機器・装置・製品 ロボット、研究開発、ビジネス支援
(4)出展数：759社・団体、出展小間数573小間（上記のうち 27社・団体は Web サイト内展示のみの出展）
(5)入場料：無料
(6)主催：公益財団法人神奈川産業振興センター、一般社団法人横浜市工業会連合会、神奈川県、横浜市（順不同）
２ 開会式概要
(1)日時：２月１日（水） 9：30～９:50
(2)場所：パシフィコ横浜 展示ホールＣ 見本市会場正面入口前
(3)次第：①主催者あいさつ ②来賓紹介 ③テープカット
(4)出席者（予定）（敬称略）
・神奈川県知事 黒岩 祐治
・横浜市長 山中 竹春
・神奈川県議会議長 しきだ 博昭
・横浜市会議長 清水 富雄
・横浜商工会議所副会頭 川本 守彦
・（公財）神奈川産業振興センター理事長 茂木 吉晴
・（一社）横浜市工業会連合会会長 加藤 卓郎
▼出展者・出展内容詳細はコチラをご覧ください。
https://www.tech-yokohama.jp/
３ 主なみどころ
（１）横浜ものづくりゾーン
「テクニカルショウヨコハマ2023 」内に「横浜ものづくりゾーン」を設置し、横浜の「ものづくり」をけん引する企業・グループの技術や製品を紹介・展示します。
また、新たな取引先の開拓や新しい技術の情報収集等、来場者のニーズにお応えします。
■出展者数 61社・団体
■横浜ものづくりゾーンの特徴
・会場内最大規模のエリア です 。 横浜市内中小企業の多様な技術・製品を展示します。
・会期中は経験豊富なセールスサポートスタッフが常駐し、来場者のニーズをお伺いし、マッチする出展者へとつなぎます。
・区役所や工業会とも連携して様々なブースが出展し、横浜の地域の魅力も体感できる展示となっています。
【ブース構成】
○メイドインつづき 27社
○LINKAI横浜金沢 ６社
○港北オープンファクトリー ３社・1 団体
○販路開拓認定企業 ２社（うち１社はWeb サイト内展示のみ）
○横浜青年経営者会 ９社
○一般企業（個別応募企業） 10社
○行政ブース ３団体
（２）Ｉ▫ＴＯＰ横浜ゾーン
「Ｉ▫ＴＯＰ横浜ゾーン」では、IoTやAI など、先端技術を活用したビジネス創出を目指すプラットフォームであるＩ▫ＴＯＰ横浜に参画する企業・団体等から、製造業向けの生産性向上に寄与する製品等に関する展示を行います。
前回と同様に、神奈川県内のIT 企業が集まり産業の発展や地域社会への貢献を目指す「 神奈川県情報サービス産業協会 」、横浜商工会議所の情報サービス業が集まる情報関連産業部会の企業からの出展に加え、「Ｉ ▫ ＴＯＰ横浜」でサポートした実証実験の事例展示も行われます。
■出展者数 34社・団体
■I ▫ＴＯＰ横浜ゾーンの特徴
・業務効率化や製造現場の見える化、AI による画像解析や品質評価といったサービスなど、主に中小製造業の現場で活用できる、IoT 等の製品をご紹介します。
・今回から横浜市が実証実験支援を行った具体的な事例について展示するブースを新たに設けています。
・生産性向上等でお悩みの方や新たなIoT 製品・ サービスの開発にあたり 横浜市内で実証実験を検討されている企業様は、ぜひ当ゾーンまでお越しください。
（３） 実証実験実施のお知らせ
「Ｉ▫ＴＯＰ横浜」に参画し、テクニカルショウヨコハマ2023 「Ｉ▫ＴＯＰ横浜ゾーン」に出展する株式会社ビジネス・プログレス（横浜市港北区）が、商業施設や展示会などにおけるイベント情報を既存のイラストマップ上で検索できる「 イラストマップによる施設内検索サービス 」の実証実験を会場内で行います。これにより、来場者の満足度や会場内の回遊性が向上するか検証を行います。
※【Ｉ▫ＴＯＰ横浜（ＩｏＴオープンイノベーション・パートナーズ）とは】
横浜経済の強みである「ものづくり・IT産業の集積」を生かし、IoT等（IoT、ビッグデータ、AI、ロボット等）を活用したビジネス創出に向けた、交流・連携、プロジェクト推進、人材育成等を包括的に進めていくプラットフォームです。これらの取組から個別プロジェクトを立ち上げ、「新たなビジネスモデル創出」、「中小企業のチャレンジ支援」、「社会課題解決への貢献」を目標としています。
参照元記事：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001055.000013670.html
